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豚流行性下痢(PED)について

Porcine epidemic diarrhea

末吉 益雄

宮崎大学産業動物防疫リサーチセンター防疫戦略部門

〒889-2192 宮崎市学園木花台西 1-1

電話・FAX : 0985-58-7282

e- mail : a0d802u@cc.miyazaki-u.ac.jp

1. はじめに

2010年代にアジアで流行していた豚流行性下痢(Porcine Epidemic Diarrhea: PED)は、

2013年から 2014年にかけて米国、カナダ、メキシコ、韓国、台湾そして日本にまで越境性

に流行･拡大し、パンデミックとなった。2000 年代に中国、韓国やベトナムでは、PED の発

生･流行がすでに報告されていた 6)。一方、日本は1990年代のアウトブレイクを機に、1996

年に PED が家畜伝染病予防法の届出伝染病に指定され、PED 生ワクチンが緊急承認さ

れた。その後、国内において弧発生はあるが、点(1 発生農場)から面(同時多発的感染伝

播)への流行・拡大はなく、PED は伝染性胃腸炎(TGE)と同様、コントロールできていると

思われた。また、2000年から 2011年の間に発生した口蹄疫(FMD)および高病原性鳥イン

フルエンザ（HPAI）のアウトブレイクを機に飼養衛生管理基準の見直しで、農場バイオセキ

ュリティが強化された。米国を初めとして諸外国で PED のアウトブレイクが起きていたが、

例え日本に PED ウイルスが侵入してもアウトブレイクはしないだろうとの油断(過信)があっ

た。米国は、2013年 4月の PED初発まで PED清浄国であり、豚は PEDに対する免疫は

なかった上に米国国内でワクチンの開発はされていなかった。米国は、FMD の防疫に対

してアグリテロ対策として国家的に強化しており、また農場サイドでは豚繁殖・呼吸障害症

候群(PRRS)対策がどの国よりも強化されていた。その米国で今回のような PED のアウトブ

レイクが起きたことから、FMD や PRRS 防疫対策と PED の防疫対策間には大きな違いが

あることは明らかである。

2013年 9月 2日に沖縄県の養豚場の妊娠ストールにおいて、嘔吐･下痢を呈する母豚

2頭が確認され、その後、9月 4日から 16日の間に哺乳豚が嘔吐と黄色水様性下痢を呈

し、55 頭死亡した。それは病性鑑定検査で、PED と診断された(10 月 1 日)。PED の国内

発生の届出は 7 年ぶりであった。その後、全国各地で発生が広がり、2013 年 9 月 2 日か

ら 2014 年 8 月 31 日で、38 道県 817 件、1,254,147 頭発症、388,147 死亡した。農林水

産省では、PED 疫学調査に関する委員会を立ち上げ、発生道県と連携して疫学情報の

収集・分析を進め、海外からの侵入要因および国内における感染拡大要因の究明を行い、

2014年 10月に中間取りまとめを公表した 7)。

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2. PED とは

PEDは、コロナウイルス科アルファコロナウイルス属の PED ウイルス(写真 1)によって起

こる豚の嘔吐あるいは水様性下痢を主徴とする急性伝染病である。10 日齢以下の罹患

新生豚の致死率は 100％に達する場合もある(写真 2)。死亡豚の病変の特長は小腸壁の

菲薄化であり、小腸絨毛の著明な萎縮がみられる。感染授乳母豚では、泌乳低下あるい

は停止もしばしばみられる(写真 3)。

3. PEDの日本における歴史的背景

1) 1970-80年代の発生状況

日本における発生としては、1973 年に導

入した種豚血清中に PED ウイルス抗体が

既に検出されていた 3)。本疾患は 1980 年

代初期、北海道、岩手県、宮城県、千葉

県、徳島県、香川県および鹿児島県で流

行した。北海道では 15 戸で発生し、豚

3,532 頭に下痢がみられた。岩手県では 5

戸で発生し、豚 4,593 頭中 2,756 頭(60％)

に下痢がみられ、うち哺乳豚 179 頭が死亡した。また、2,500 頭の飼養農家では、約 1 週

間の短期間内にほぼ全頭(約 100％)が発症し、子豚 400頭中 80頭(20％)が死亡した。千

葉県では 1戸で発生し、豚 203頭中 202頭(99.5％)が発症し、哺乳豚 76頭中母豚と同時

に発症した 1腹 10頭(13.2％)が死亡した。

2) 1990年代のアウトブレイク

PEDは 1980 年代後半沈静化していたが、1993年に北海道で発生があり、5,152 頭を

飼養する一貫経営農場で、全日齢の豚 2,075 頭(40.3％)に下痢がみられ、発症哺乳豚

写真 3 発症母豚は乳房が張らず泌乳が減少する。子豚は比較的母乳が出る前方の乳房に集中している。

写真 2 死亡した新生子豚。臀部が下痢便で汚れ、脱水が著明で、削痩している。

写真１ 発症豚下痢便中の PED ウイルス粒子。ネガティブ染色。透過型電子顕微鏡観察。

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702 頭中 158 頭(22.5％)、発症育成豚 298 頭中 12 頭(4％)が死亡した。1994 年、三重県

で 545 頭の哺乳豚が死亡し、鹿児島県では数千頭以上の哺乳豚が死亡した 16)。発生農

場は一貫経営で、母豚数は数十～数千頭であり、発生期間は 2～10 ヶ月間であった。発

症したのは 2～10日齢の哺乳豚と母豚であり、下痢、脱水、嘔吐がみられ死亡したのは哺

乳豚のみであった。致死率は 30～65%と農場によってバラツキがあった。母豚では泌乳減

少あるいは停止が主症状で、食欲不振、発熱、嘔吐が散見された。

1996 年 1～8 月には、9 道県(北海道、岩手県、宮城県、秋田県、福島県、三重県、熊

本県、宮崎県および鹿児島県)の 102 戸で発生し、発症頭数は 81,117 頭、死亡頭数は

39,539頭に及んだ 18)。鹿児島県の事例では、嘔吐および下痢が哺乳豚と母豚でしばしば

認められ、下痢症状は肥育豚あるいは種雄豚でも散見された。脱水症状あるいは死亡は

哺乳豚のみであった。母豚の泌乳減少あるいは停止はしばしば認められた。肥育豚では

嘔吐も散見された。各ステージの症状、子豚の死亡率は 1980 年代の流行時期よりも高か

った。この時期の PED の流行･拡大の要因の一つが妊娠豚への強制馴致方法であった。

この強制馴致は、豚病学の聖書と称される”Diseases of swine”に今でも記載されており 14)、

当時は米国や韓国の研究者が国内養豚セミナーで推奨していた。この手法が、緊急的に

民間療法的に実行され、最悪の事態を招いた。それは、分娩 1～2 週間前の母豚への強

制馴致であった。これは馴致ではなく、まさしく人工感染であった。感染母豚腸内で PED

ウイルスは増幅し、分娩舎環境は汚染され、母豚の免疫賦活が成る前に分娩が始まり、娩

出された子豚は発症母豚の糞や母乳中のウイルスに暴露された。また、母豚では泌乳低

下･停止もみられ、新生子豚は母乳も飲めず、栄養失調・脱水症状を呈し、死に至った。ま

た、妊娠豚への強制馴致で、食滞、嘔吐･下痢だけでなく、時おり流産が認められた。その

ことから流産を誘発する他の要因が考えられた。強制馴致に投与する免疫原サンプルの

検査はほとんどされていなかった。鹿児島県内の 5 農場で PED と診断された 2～7 日齢

の 18頭の子豚の内の 6頭において、肺、扁桃、脾臓、肝臓、腎臓、心臓および腸管(十二

指腸、空腸、回腸の粘膜固有層、パイエ

ル板)あるいは腸間膜リンパ節に PRRS ウ

イルス抗原が検出された(写真 4)。1996

年の PED アウトブレイクにおける子豚の

致死率は 1980 年代に比較して高かった

ことは、PRRS ウイルスと PED ウイルスの

複合感染も要因の一つと示唆され、また、

PRRS 陽性農場での PED 発症子豚の腸

管ミンチなどを使用した強制馴致は妊娠

豚の流産などリスクを伴うことが示唆され

た 17)。

1990 年代のアウトブレイクは日本だけ

写真 4. PED発症 7 日齢子豚の空腸。a : 絨毛の萎縮、絨毛の上皮細胞の立方化が認められる。ヘマトキシリン・エオジン染色(HE 染色)。b : PRRS ウイルス抗原(矢印)が粘膜固有層のマクロファージ内に認められる。ストレプトアビジン・ビオチン染色(SAB染色)。c : PED ウイルス抗原(矢印)が絨毛上皮細胞内に認められる。SAB染色。

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ではなく、隣国の韓国でも起きた。その発生形態の特徴は新生子豚の高致死率であり、日

本と同様であった。欧州では、当時、日本や韓国のように子豚が高率に死亡する PED 流

行は起きていなかったため、日本や韓国のアウトブレイクは東アジアの PED の特長であり、

新型 PED ウイルスに起因する可能性が示唆された。しかしながら、1994 年の鹿児島県の

症例から分離された PEDウイルス(NK94P6株)は、ヨーロッパで最初に分離された PEDウ

イルスの CV777株と抗原的に同一性状であることが確認された 19)。

その他、国内での豚の伝染病の発生・流行･清浄化の歴史的背景として、オーエスキー

病(AD)の流行拡大と進行中の清浄化プロジェクト、PRRS のまん延、豚サーコウイルス関

連疾病（PCVAD）の流行・拡大とワクチンコントロール、FMD のアウトブレイク、豚コレラの

清浄化など 1980年代、1990年代から現在まで、激動の養豚衛生の歴史がある。

3) 2013-2014年のアウトブレイク

2013年から 2014年に流行した PEDウイルスは 1980～1990年代の従来株とは遺伝子

型の異なるアジアや米国でアウトブレイクしている新型 PED ウイルス(北米型)が原因であ

った 7)。さらには、やや弱毒タイプとされる PEDウイルス(INDELs型)あるいは PED とは全

く異なる豚デルタコロナウイルス病もすでに日本国内に侵入していた 7)。

2013 年 9 月(確定は 10 月)の沖縄

県における事例を初発に、11 月の茨

城県 2 例、続いて鹿児島県 169 件、

千葉県 111件、宮崎県 81件、群馬県

81 件、愛知県 59 件、熊本県 32 件、

新潟県 29 件、北海道 23 件、栃木県

22 件、長崎県 22 件、青森県 21 件、

静岡県 20 件、岩手県 18 件、三重県

17 件、宮城県 16 件、秋田県 12 件、

佐賀県 10 件、福島県 9 件、茨城県 8

件、愛媛県 8件、大分県 6件、岐阜県

5件、福岡県 5件、山形県 5件、沖縄

県 4件、香川県 3件、山梨県 3件、高

知県 3件、富山県 3件、岡山県 2件、

長野県 2 件、埼玉県 2 件、石川県 1

件、徳島県 1件、鳥取県 1件、福井県

1 件、神奈川県１件、広島県 1 件で疑

いを含めPEDの発生が報告された。その累計は、38道県の817農場で発生が確認され、

発症頭数は 1,254,147 頭，累計死亡頭数は 388,147 頭に達した(2014 年 8 月 31 日ま

で)(図 1)5)。

また、2014年 9月から 2014年 12月 21日までに、12都県 35農場で発生が確認され、

図 1．PEDの発生推移

(2013年 9月 2日～2014年 8月 31日)

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7,355頭発症し、802頭死亡している(表 1)。

発生形態は、1990 年代とほぼ同様であったが、肥育農場あるいはエコフィード飼養

農場での多発が目立った。また、GP 農場、公的牧場や試験場など、コマーシャル養豚場

より人的、予算的にもバイオセキュリティ体制が強化されていた農場でも発生した。さらに、

2014 年 3 月中旬から、農場内初発が餌付け時の子豚であった事例が報告された。また、

豚舎出入り口近くではなく、豚舎中央部で初発がみられた事例もあった。肥育農場の発生

件数が多いのは、近年の養豚飼養形態の変化の一つとして経営がマルチサイト化し、肥

育農場の分場化・大型化していることと、飼料の需要や排出する糞尿量も多く、その他物

流量も他ステージの農場より多く、農場外の｢物・品・人・車両｣との交差が多いことも原因と

なっている。さらに、不顕性感染(無症状でウイルス排泄)の肥育豚が出荷等で移動するこ

とも大きな伝播・拡大リスクと考えられる。農場からの豚出荷に際して、自農場のトラックの

場合は最もリスクが低く、業者トラックに依頼しても他農場を経由しない場合もリスクは低く

なる。しかし、最も多いスタイルは、複数農場を経由して、出荷豚をまとめて積載する場合

であり、これらがクロスコンタミネーションの一つであると考えられている。また、エコフィード

飼養農場は、近年、未利用資源の有効活用として注目されており、その農場数は増加し

ている。エコフィードには非加熱、加熱処理など種々の形態があるが、PED ウイルスは

50℃で比較的安定であり、また pH4.0～9.0(4℃)で安定である 14)ため、非加熱の場合はウ

イルスが完全に不活化されていないリスクを含んでいる。

4. PEDの診断

PED ウイルスの分離は依然容易ではないが、診断法として、次の方法が順次開発され

た。1980 年代は診断不能であり、「死なない TGE」とされていた。1990 年代では、免疫組

織化学的染色法(IHC)が開発され 16)、農林水産省家畜衛生試験場(現動物衛生研究所)

から家畜保健衛生所へ陽性対照パラフィン標本と診断用抗 PED ウイルスウサギ血清が配

布された 20)。2013-2014 年の確定診断は IHC に依存したが、他の疾病の診断補助として

PCR 法が既に普及しており、PED 診断においても同様に本法は有用であった 12)。また、

剖検所見は、いずれの年代も同様の所見であった。重症例では、未消化凝集塊を含んだ

内容物が腸管外部から透けて観察されるほど小腸壁は菲薄化していた。粘膜の菲薄化の

原因は小腸絨毛の萎縮である(写真 5)。組織所見では、絨毛の長さと陰窩の深さの比率

は 3：1～1：1 になる。また、萎縮した絨毛を被う粘膜上皮細胞は、立方化、扁平化あるい

表１ PED 発生状況 (2014年 9月から 2014年 12月 21日)

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は空胞化し、壊死に陥る。それらの病変は、空腸および回腸において最も著明であった。

感染豚小腸のウイルス抗原は蛍光抗体法あるいは IHCで容易に検出され(写真 6)、また、

透過型電子顕微鏡観察で変性上皮細胞内に直径 70～140nm のウイルス粒子が多数認

められた。

類症鑑別としては、TGE、ロタウイルス病、豚デルタコロナウイルス病やその他下痢原性

細菌ならびに PEDウイルスの INDELs型についても注視する必要がある。

写真 5a. 正常な空腸粘膜。実体顕微鏡写真。

写真 5b. 下痢発症子豚の空腸粘膜。絨毛が著明に萎縮している。実体顕微鏡写真。

写真 6. PED ウイルス抗原(矢印)が粘膜上皮細胞内に認められる。SAB染色。

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5. なぜ 2013-14年、PEDは国内でアウトブレイクしたのか？

前述の通り、2013-2014 年に流行･拡大した PED ウイルス株は北米型あるいは INDELs

型であり、アジアあるいは米国からの国内侵入ウイルス株がピンポイントで農場内に侵入し、

地理的近距離あるいは疫学関連農場に拡大したと考えられた。そのピンポイント(点)への

侵入から面への拡大については、食肉処理場出入りあるいは共同糞尿処理施設の利用

時の豚や糞尿などの搬送トラック洗浄・消毒不備が大きな要因と指摘されている。

1) アジアや米国で流行している新型 PED ウイルスの国内侵入

① ウイルスの由来について

2013～2014 年、国内で確認されたウイルスの遺伝子解析の結果、北米型および

INDELs型の 2種類の株が存在することが明らかになった 7)。また、これら 2種類の株は、

いずれも 1980 年代および 1990 年代に国内で確認されていた株とは異なった 7)。北米型

PED ウイルス株は、中国（2011～2012 年）、韓国（2013～2014 年）および北米（2013～

2014 年）で流行している株であった 7)。一方、INDELs 型 PED ウイルス株は、中国（2011

～2012 年）および北米（2013～2014 年）で確認されている株であり、米国内でのウイルス

の変異によって生じたものではなく、米国外から米国内に侵入したものと考えられている

7)。これらのことから、アジア地域（中国または韓国）または北米地域から物または人を介し

て国内に侵入した可能性が高いと推定された 7)。

② 輸入生体豚について

2013年１月～2014年8月の間の生体豚の輸入実績として、米国から145頭、カナダから

449頭、デンマークから755頭および英国から131頭が輸入されていた7)。その中で、2013

年5月に米国から輸入した豚１ロット40頭中10頭の中和抗体価が2倍～8倍であった7)。し

かし、検疫11日目の全頭の血清を用いた抗体検査を実施したところ、抗体価は2倍未満

～4倍であり、抗体価の有意な上昇はみられなかった。このことから、PEDウイルス感染後

時間が経過していることが推察された。また、これらの豚を輸入した北海道A農場（2頭）お

図 2 PED ウイルスの国内侵入経路

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よび宮城県B農場（8頭）において、発生は確認されていない。なお、宮城県B農場から、

輸入豚の同居豚を導入した千葉県2農場および青森県1農場で後日PEDの発生が確認

されたが、千葉県2農場については、当該豚の導入から5か月以上経過した後の発生で

あり、青森県1農場についても、当該豚を導入した数日後に発生しているが、当該豚の輸

入からは10か月以上経過していた。また、2014年3月以降のカナダ輸入豚の抗体検査お

よびPCR検査の結果は陰性であった。これらのことから、輸入生体豚が国内にPEDウイル

スを持ち込んだ可能性は低いと推察された7)。

なお、2014年7月以降、｢生産農場において、出国検疫開始前12か月間に、PEDの臨

床症状がないこと。｣および｢出国検疫期間中にPEDの検査（新鮮糞便を使ったPCR検査）

を受け、その結果が陰性であること。｣の条件を追加して、輸入規制を実施した。

③ 輸入飼料原料(米国産豚血漿タンパク)について

米国産豚血漿タンパクは米国1社からのみ輸入されていた。家畜の伝染性疾病の兆候

がみられず、食用に供するものとして適当と認められた健康な豚に由来するものであり、

製造方法は80℃の噴霧乾燥処理されていた。日本到着までに1か月半～2か月間経過し

ていた。輸入量は2013年で1,600トンであった。2014年3月から5月までの間に輸入された

米国産豚血漿タンパクについて、動物検疫所においてPCR検査を実施したところ、8検体

中7検体で陽性だった7)。動物衛生研究所において、陽性検体のうち、3検体について、ウ

イルス分離検査および感染性試験を実施したところ、全て陰性だった7)。

米国産豚血漿タンパクを含んだ飼料は、日本国内で一般的に流通しており、発生76農

場中48農場において豚血漿タンパクを含んだ、または含む可能性がある飼料を計99種

類使用していた。これら99種類の内訳は、豚血漿タンパクを含むものが83種類、含むかど

うか不明のものが16種類であった。豚血漿タンパクを含む飼料83種類のうち日本国内で

加熱処理されたものは63種類、加熱処理がされていないまたは加熱処理がされたか不明

なものは20種類（加熱処理されていない4種類、不明16種類）であった7)。

これらのことから、米国産の豚血漿タンパクが侵入要因になった証拠は得られなかった

が、後述するPED発生事例の中には、疫学的に関連が否定できず、予防の原則から、養

豚生産現場では、現在、米国産の豚血漿タンパクについては不使用の傾向にある。2014

年9月からは豚血漿タンパクを含まない飼料の生産も開始された。

また、2014年7月以降は、｢噴霧乾燥機を用い、少なくとも80℃の加熱処理による噴霧

乾燥が行われなければならない。｣および｢日本到着時に製造後少なくとも6週間経過した

ものでなければならない。｣の条件が追加された。

※参考資料 カナダ食品安全庁（CFIA）による感染性検証 13)

試験 1：PED ウイルス遺伝子陽性豚血漿タンパクを豚に経口投与したところ発症し、直腸スワブのリアルタイ

ム PCRで陽性だった。

試験 2：PED ウイルス遺伝子陽性豚血漿タンパク含有飼料を豚に経口投与したところ、発症しなかったが、

直腸スワブからは PED ウイルス遺伝子が確認された。その後の試験では感染性は確認されなか

った。

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④ リサイクル飼料（ウイルス血症発症時にと殺された豚肉等が感染源となる可能性）につ

いて

4週齢の豚5頭を用いて行った感染試験において、感染後3～7日目に血清中に微量の

ウイルス遺伝子が検出されたことが報告され、急性感染期には13～20週齢の豚20頭中11

頭でウイルス血症が確認された1, 2)。このように本病は、感染した場合に短期間ウイルス血

症を起こすことが確認されているが、海外においても、ウイルス血症を起こした豚の血液や

豚肉を用いた感染試験に関する報告はなされておらず、現時点では、感染豚由来の豚肉

が感染源になるとは考えにくい7)。現在、動物衛生研究所において、PEDウイルスの豚染

試験が行われており、ウイルスの筋肉移行についても結果が待たれる。

⑤ 精液について

精液は米国の1社からのみ輸入されていた。P社においては、過去2年間、PEDの臨床症

状は確認されておらず、毎週行っている無作為抽出による精液のPED検査において、疑わ

しい結果は得られていない。2013年に583ユニット（約150ml/ユニット）、2014年9月現在、

180ユニット、56ストロー（約0.5ml/ストロー）輸入されていた。2013年1月から2014年9月まで

に、24事業所が米国から精液を輸入しており、このうち8事業所においてPEDが発生した。

輸入精液を使用した個体については異状が確認されなかった7)。これらのことから、輸入精

液が国内への侵入要因になった可能性は低い7)。

⑥ 輸入畜産関係器具・機材またはPED発生国からの渡航者等について

聞き取り調査から輸入畜産関係器具・機材、渡航者または海外からの研修生等が侵入要

因になった可能性は低いと考えられた7)。

以上、国内へのPEDウイルスの侵入要因を検討した結果、どの要因も完全には否定できな

かったが、また、どの要因の可能性も高いとはいえず、侵入経路を特定することはできなかっ

た7)。

2) 国内の感染拡大要因

① 生体豚の移動による伝播の可能性について

発生農場間における豚の移動日および発生日の分析の結果、発生農場からの豚の導入

実績がある農場での発生が確認されていることから、豚の移動が農場間の感染拡大要因と

なった可能性は高い7)。症状消失後の無症状豚は家畜市場(多くは生体取引自粛していた)

への出荷や繁殖サイトから肥育サイトへの移動が可能となる。それらの豚は症状を示さない

まま、ウイルスを排泄している不顕性感染豚の可能性があり、それらの生体豚がワクチン未

接種のPEDウイルスフリー農場に侵入すると、乾いた藁に野焼きの火の粉が付いたようにウ

イルス感染、水平伝播すると推察される。

② 精液の移動による伝播の可能性について

千葉県において下痢や食欲不振の症状を呈していた種雄豚8頭の精液についてPCR検

査を実施したところ、そのうち3頭で陽性となった事例が報告された7)。PEDの主な感染経路

は経口感染なので、人工授精時に膣内に注入される精液が感染源となる可能性は低いが、

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容器が汚染していれば感染源となる可能性がある。発生農場が他の感染農場の導入元農

場から精液を導入しており、かつ、この精液以外に他の感染農場との疫学的な関連が認め

られない事例があった7)。

③ 汚染飼料による伝播の可能性について

発生農場が他の発生農場と同じ飼料運搬車で飼料を搬入していた事例があった7)。人工

乳等は紙袋やトランスバッグで搬入される場合があり、包装やパレットによるPEDウイルスの

農場内への持込みリスクがある。発生農場内における飼料の容器包装や飼料そのものの汚

染、さらには発生農場を介した飼料運搬車両の汚染が起こっていた可能性も考えられ、こ

れらを通じて、飼料の運搬が感染拡大要因になった可能性は高い7)。

一部の発生農場では、場内初発が

餌付け時の子豚での事例があった。こ

れらの事例では、子豚への感染は感染

母豚からではなく、餌付けに使用され

て人工乳飼料の搬送･納品･保管･開封

給与の工程におけるウイルス汚染防止

が注視された。即ち、人工乳飼料はトラ

ンスバッグや紙袋包装で各養豚場に搬

送されていた。紙袋飼料についてはパ

レットなどに積載してフォークリフトで運

ばれていた(図 3)。このトランスバッグとパレットが 2014年 4月頃までは、PED発生農場と

非発生農場間で不十分な消毒まま再利用されていたことが PEDウイルス伝播の一因と指

摘された。また、農場側の防疫として、搬送された紙袋飼料の保管倉庫では、ホルマリン

燻蒸消毒や紫外線殺菌照射が実施されていたが、その場合でも露出した紙袋飼料の表

面しか消毒・殺菌されておらず、紙袋飼料の積重なった部分は露出面より広く、その部分

にウイルスが残存・生存した可能性が考えられた。これらの問題点に対して、陽性農場内

のトランスバッグやパレットは回収しない、さらに十分なクリーニングあるいは消毒を実施し

たものについてのみ再利用することとなった。また、紙袋飼料を積重ねずに隙間を設けて

立たせて、ホルマリン燻蒸消毒あるいは分娩舎に持ち込む直前に紙袋飼料の表面を個

別に噴霧消毒する対策を取る農場も現れた。

④ 家畜運搬車による伝播の可能性

発生農場が他の発生農場と共通の家畜運搬車を利用している例や、感染農場同士が共

通のと畜場に出荷している例が確認された7)。症状消失後の無症状豚はと畜場や家畜市場

※参考資料

米国の農場で、飼料の予期せぬ不足が発生し緊急搬入を行ったところ、搬入後の 2日以内に当該飼料を

給与した豚群のみで PEDが発生した。この飼料タンクの内部から採材した材料について PCR検査を行ったと

ころ陽性だった。また、この材料を用いて感染試験を実施したところ、給与豚群において、PEDの臨床兆候が

認められ、PCR検査および免疫組織化学検査で陽性となったことが報告された 15)。

図 3. 紙袋飼料のパレット積載搬送

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への出荷や繁殖サイトから肥育サイトへの移動が可能となる。それらの豚は症状を示さない

まま、ウイルスを排泄している不顕性感染豚の可能性があり、運送車の洗浄・消毒が不完全

のままワクチン未接種のPEDウイルスフリー農場に進入すると、農場内にウイルスを持ち込

むことが推察された。

鹿児島県の調査で、発生農場における家畜運搬車のドアノブ、アクセルペダル、タイヤハ

ウス、荷台等でPCR検査陽性となった事例が報告された。さらに、同県が行った非発生農場

の導入・分娩豚舎および出荷豚舎、豚輸送用トラックについて60農場のうち4農場（6.7％）

においてPCR検査陽性となった7)。これらのことから、家畜運搬車両が農場間の感染拡大要

因となった可能性は高い7)。

⑤ と畜場、共同堆肥処理施設等の畜産関連施設での交差汚染について

発生農場が他の発生農場と共通のと畜場に出荷している例、他の発生農場と共通の糞

尿運搬車を使用している例および共通の堆肥処理施設を利用している例が確認された7)。

肥育豚や成豚は感染しても症状が軽い場合があり、気付かずに感染源となった可能性があ

る。鹿児島県の調査で、畜産関連施設の周辺道路における道路面を拭き取った材料を用

いてPCR検査を実施したところ、15か所のうち１か所（6.7％）においてPCR検査陽性だった7)。

これらのことから、と畜場、共同堆肥処理施設等を介して感染が拡大した可能性は高い7)。

⑥ 農場関係者（獣医師、農業関係団体職員、工事事業者等）による伝播の可能性について

発生農場に関し、その農場主を始めとする獣医師、農業団体職員等の畜産関係者が他

の発生農場へ出入りしていたことが確認された 7)。鹿児島県の調査で、発生直後の農場に

おける農場主の作業着、長靴等で PCR 検査陽性となった事例が報告された。農場への出

入り時、消毒設備は設置しているが、適切に使用されているか否か確認が行われていなか

った事例が確認された。これらのことから、人の農場への出入りが農場間の感染拡大要因と

なった可能性は高い 7)。

⑦ 野生動物（野犬、野鳥、齧歯類等）について

畜舎には野鳥、小型哺乳類あるいは齧歯類等が侵入することがあり、これらの野生動物

がウイルスを機械的に伝播するリスクはある。また、共同堆肥処理施設からその周辺農場へ

の感染拡大において、これらの施設に侵入した野生動物が感染源となった可能性もある 7)。

⑧ 国内飼養豚の PEDウイルス抵抗力について

日本は PED 清浄国ではなく、1970 年代から散発を繰り返していた PED 常在国であり、国

内飼養豚は TGE と同様 PED に対しても抵抗性であると思われていた。ところが、国内の豚の

PED ウイルス抗体陽性率は表 2のように推移していた。1992年 6月から 1993年 6月の PED

ウイルス抗体調査では、22/53 農場(41.5%)および 57/487 頭(11.7%)が陽性であった 8)。愛知

※参考資料 米国において、と畜場で豚の荷下ろし前後で比較したところ、荷下ろし後の方が家畜運搬車への PED ウイ

ルスの付着が高まる事例があることが報告された 4)。

- 12 -

県における 1973年から 1997年の兼子ら 3)の

調査では、農場陽性率が 0%(1993～1994

年)から 100%(1997 年)と年によって違ってい

た。2005 年から 2007 年における宮﨑ら 11)の

調査では、527/29,388頭(1.8%)が陽性であっ

た。国内では、2007年以降 PEDの発生報告

はなく、ほとんどの豚において PED に対する

免疫がなくなっていたことから、日本はむしろ

極めて PED 清浄国に近い状態にあったとい

うこととなる。そこに PED ウイルスが侵入した

ことがアウトブレイクした一要因と考えられる。

米国は 1993年 4月の発生以前は PED清浄

国であり、ワクチンは承認されていなかった。米国の飼養豚は全く PED ウイルスに対して免疫

がなかった。このことが米国での子豚の数百万頭の死亡が起きた要因となったのである。

⑨ PEDワクチンの低接種率、供給遅延とその特性について

前述の通り、日本は極めてPED清浄国に近い状態であり、このような状況に加えて、さら

にPEDワクチン接種率が低く推移していた。PED流行前のワクチン接種率は、2012年の

PEDワクチンの販売高が418,000ドーズ、同年の繁殖母豚数が90万頭、年間分娩回数が2.2

回、分娩前に2回接種が必要とすると、10％程度だったと推定された7)。需要が少なく推移し

たため、ワクチン製造量は国内の全母豚接種に充分量ではなかった。2013年12月から流行

を機に、ワクチンは増産されたが、実際に生産現場に行き渡ったのは2014年4月近くになっ

てからであった。この低いワクチン接種率および供給遅延も感染拡大要因の一つであると

考えられた。

一方で、PED発生・流行の中で、「PEDワクチンが効かない」という現場からの声があった。

現行PEDワクチンは感染防止や下痢予防ワクチンではなく、新生豚の死亡率軽減化ワクチ

ンである。また、流行時、抵抗閾値を超えた莫大なウイルス量が分娩直後の0日齢から暴露

する際は、その効果も低いことが推察された。さらには、PEDワクチンの特性として、ワクチン

2回(分娩5週前と2週前)接種母豚の母乳を子豚に充分飲ませ続けることが必要である。そう

することで母乳中の抗PEDウイルスIgGが経口侵入した腸管内PEDウイルスから子豚を守る

のであるが、初乳を摂取させるものの、それ以降の母乳摂取が不充分の場合もあった。

⑧ 強制馴致について

PED流行期のPEDワクチンの効果が低い背景とPEDワクチンがまだ開発されていなかっ

た米国でのPED対応の情報から、一部の発生現場では強制馴致が実行された。短期間で

沈静化した農場の事例も報告されているが、二度と強制馴致はしない、と後悔している農場

もあった。強制馴致を行うことにより豚群の損耗を比較的早期に低減できた事例と農場内の

環境中のウイルス量の増加および周辺他農場への本病のまん延を引き起こした可能性も指

表 2．国内の豚の PED ウイルス抗体陽性率

- 13 -

摘された。

3) 養豚場の大規模化

国内の豚の飼養状況は、この半世紀

で大きく変貌している。1962 年には

1,025,000 戸存在した飼養戸数が、1983

年には約 10分の 1の 100,500戸、2013

年には 5,570戸と 200分の 1近くに減少

した 9) 。飼養頭数は 1960 年では

2,604,000 頭、1985 年には約 4 倍の

10,718,000 頭、2013 年には 9,628,500 頭と約 1 千万頭を現状維持している。一方、飼養

形態は大きく変化し、1戸当たりの飼養頭数は 2.9頭から 1,728.6頭と 400倍以上となり、

大規模化している(図 4)。こうした飼養状況下では、ウイルスが農場内に侵入した場合、水

平伝播で豚の集団感染が成立し、ウイルス量が莫大に増幅する飼養形態となっている。

そのうえ、飼養頭数が多いことから、飼養管理の従事者が多くなり、飼料運搬車や出荷ト

ラックの来場は機会が増えるなど外部からのウイルス侵入リスクが増している。それらのこ

とから、農場バイオセキュリティについては大規模農場ほど強化しなくてはならない。

今回の流行では、肥育豚での初発がしばしば認められた。豚の出荷を専門の運送会

社に委託する場合、その運転手は豚の積み込みを業務サービスとして手伝う場合がある。

その際、自前の前掛け、長靴、手袋を使用し、複数の農場に寄り、食肉処理場に向かい、

それを洗浄・消毒不充分のまま繰り返している場合もある。衛生上、出荷の際の豚の積み

込みはブリッジを利用し、農場内外のトラックやヒトが交差させないのが原則であるが、人

手不足もあり徹底が困難である。

4) 届出伝染病と法定伝染病の防疫措置の違い

PED は届出伝染病であり、FMD や

HPAI などの家畜(法定)伝染病ではない

ので、PED 防疫では摘発淘汰措置、移

動制限あるいは搬出制限強制措置はな

い(図 5)。また、感染豚は淘汰対象では

ない。発症豚の移動は自粛し、快復して

症状がなくなれば、移動可能である。

PEDの場合、FMDや HPAIのように「感

染」摘発・淘汰ではない。「発症」させな

いようにすればいいのである。PED では

FMD や HPAI と異なり、予防的ワクチン

接種が推奨されている。ワクチン接種豚

図 4. 1 戸当たりの豚の飼養頭数の推移

図 5.法定伝染病と届出伝染病の移動制限

- 14 -

でも感染防止ではないので、ウイルスに自然感染し、不顕性感染豚の存在がある。また、

それらは無症状なので家畜市場や食肉処理場に出荷できる。この点は、FMD などと大き

く異なる。よって、食肉処理場などでの交差汚染が大きな課題である。また、豚の生体流

通である家畜市場のバイオセキュリティは食肉処理場以上に強化する必要がある。

6. PED発生後の対策

1) 分娩舎へのウイルス侵入防止と母豚への免疫賦与

分娩舎以外が初発の場合、畜舎内外の消毒に加えて、動線や作業分担などを見直し、

ウイルスの分娩舎侵入防止に努める。

また、分娩舎へウイルス侵入防止が予知された場合、妊娠豚舎での強制馴致が試行さ

れている。しかし、依然、普遍的に効果がある方法はない。投与サンプルについても、発

症子豚の腸管ミンチ、発症子豚の下痢便、発症豚の下痢便、発症母豚の残飼、発症豚と

の同居あるいは通路を歩かせるなどの間接接触など多岐にわたっている。前述の通り、

PRRS 陽性農場の場合、PED ウイルスと共に PRRS ウイルスの感染伝播も促すリスクがあ

るので、要注意である。

感作ウイルス量についても適切量は未だ不明であり、今後、リアルタイム PCR で推定し

たり、農場に常在した下痢原性細菌が分っていれば、それに対しての抗生物質添加であ

ったり、慎重な対応が求められる。また、未知の病原体の伝播のリスクもある。少なくとも農

場が独自で実施することは止め、自農場の PED 防疫として、強制馴致を試行するか否か

管理獣医師あるいは家畜保健衛生所と協議し、獣医師の責任の下で、自農場の疾病状

態を把握した上で方針を練り、農場内の PED ウイルス量を減少させつつ、その一方で周

囲農場へのウイルス伝播を阻止しなければならない。この強制馴致は、未だ、経験での

民間療法である。科学的に解決するためには、投与方法、投与サンプル内の PEDウイル

ス量測定、他の病原因子の排除等々、普遍的に安定的に利用できるマニュアルが必要

である。まだまだ多くの課題が残されている。

2) 分娩舎で発生した場合

その発生期間の短縮に努める。分娩計画を変更・中断する。すなわち、分娩誘発で予

定を繰り上げ、分娩の継続を止める。分娩 2 週間前から人工流産させる。分娩子豚を淘

汰する。早期離乳を実施し、分娩舎の余裕、空舎期間を作る。ポイントは、ウイルスが爆

発的に増える要所である分娩舎に新生子豚がいない状態にすることである。常時子豚が

生産されていれば、ウイルスが増え続ける。よって、この時期を断つことは農場内のウイル

ス減少化を促進させる。しかし、この方法は、養豚従事者のメンタルケアが必要となる。

3) 発症子豚の治療

PED 治療には、抗生物質などのような特効薬はない。しかし、PED ウイルスは、腸管粘

膜の吸収上皮細胞を標的とし、細胞分裂の源である陰窩の幹細胞は死滅しないので、個

体介護ができれば、48～72 時間で腸絨毛が再生し、子豚は快復する。その介護とは対

- 15 -

症療法であり、水分や電解質、栄養分を補給する。問題は介護する子豚頭数とマンパワ

ーのバランスである。まずは、省力的な経口補液を優先する。水にすぐ溶け、嗜好性が良

い経口補液剤（発泡錠）等を使用して昼夜問わず子豚が自力で飲めるように飲水カップ

増設などを施す。重症化し、自力で飲めない子豚に対しては、酢酸リンゲル液など腹腔

内補液をする。但し、重篤の場合、延命効果のみとなり、増体など著しく悪化する場合が

ある。また、この場合、ウイルス排泄が長引いているので、周囲環境のウイルス汚染防止

のための消毒について徹底しなければならない。分娩直後の母豚の泌乳停止は新生子

豚の死亡率に大きく関与している。このため、泌乳促進のためのホルモン剤治療が検討

されている。

7. PED防疫体制

1) 防疫ギアチェンジ

冬季は夏季より防疫のギアを上げる必要がある。PED ウイルスは、前述の通り、4℃は

pH4.0～9.0 で安定であり 14)、消毒液の効果も低温では弱まる。低温条件は PED ウイルス

の環境中での生存期間を延長させ、豚への暴露機会および曝露量が増え、散発にとどま

らず流行･拡大の引き金となってしまう場合がある。防疫①として「農場に侵入させない」、

防疫②として「分娩舎を衛る」をギアとすれば、そのギアチェンジのタイミングは、地理的距

離の近いところで発生があった場合、人、餌、豚関連で関係が深いところで発生があった

場合が目安となる。

2) 地域防疫

養豚団地は運命共同体として、防疫方針を協議し、統一させ、地域として PED 抵抗性

を安定させ、団地全体で衛る。

3) 外部からの更新豚

豚の外部からの導入は発生の機会、そして流行の引き金となりうる。よって、各農場の離

れた敷地(できれば敷地外)に検疫豚舎を設置し、2～4 週間観察すべきである。実際、検

疫豚舎の発生で食い止め、場内豚舎への伝播を防御できた農場もある。更新豚導入が再

発のきっかけとなる事例として、下記の 3 つが考えられる。まず、自農場の PED 状態を把

握しておく必要がある(図 6)。

① PED ウイルスフリー未発生農場の場合(真の PED陰性農場)

a) 不顕性感染豚の導入

対策としては、導入前の血清学的検査で PED ウイルス抗体が陰性(2 倍未満)

であり糞便中の PED ウイルス排泄陰性(PCR)を確認する。導入後の検疫舎で 2

～4週間臨床観察する。

b) PED ウイルス陰性豚の導入

問題ないが他疾病防疫として、導入後、検疫舎で 2～4週間臨床観察する。

② PED ウイルス陽性未発生農場の場合(偽の PED陰性農場)

- 16 -

a) 不顕性感染豚の導入

対策としては、導入前の血清

学的検査で PED ウイルス抗

体価を把握し、糞便中の

PED ウイルス排泄(PCR)の陰

性を確認する。導入後、検疫

舎で 2～4 週間臨床観察す

る。

b) PED ウイルス陰性豚の導入

対策としては、導入後の検疫

舎で農場内の豚と群飼させ、

2～4 週間臨床観察する。理

由として、PED ウイルス陰性

豚は易感染性(感染しやす

い状態)であり、そのまま既存

の豚舎内に導入し、同居さ

せると、農場内の不顕性感染豚から感染を受け、その個体の発生に留まらず、

体内で PED ウイルスが爆発的に増幅し、排泄することで、農場内の流行のきっ

かけとなる。

③ PED既発生沈静化農場の場合(PED沈静化農場)

a) 不顕性感染豚の導入

②の a)に同じ。

b) PED ウイルス陰性豚の導入

②の b)に同じ。

4) 母豚への免疫賦与(ワクチネーション)

農場内の母豚の PED 抵抗性を保持・安定化させために、PED 流行前あるいは沈静化

後に、新生子豚の死亡率軽減化あるいは続発予防のためにワクチン接種することが推奨

される。前述の通り、PED ワクチンの生産現場での評価は低い。確かに、現行の PED ワク

チンはかつての「豚コレラワクチン」と比較すると、その予防効力は劣り、使用方法が乳汁

免疫賦与なことから条件が限られる。が、現時点では安定的に、かつ未然に母豚に抵抗

性を賦与できる唯一の手段である。

① PEDウイルスフリー農場の場合(前項 3)①)、ウイルスを排泄している不顕性感染豚が

侵入すると、ウイルスの初侵入で、猛威を奮うことが推察される。導入豚の PCR 検査

とともに、防疫の隙間から侵入したウイルス対策として、事前に母豚にワクチンを接種

して抵抗力を付けておく必要がある。

② また一方で、PED 既発生農場でも母豚群の PED 免疫獲得は不安定のままであり、

図 6. 外部からの更新豚導入時の留意点

- 17 -

再発の繰り返し、あるいは常在型になる可能性がある。母豚の抵抗性を維持・安定

化させるために、定期的にワクチン接種を実施する必要がある。

5) 紙袋飼料の消毒

人工乳などの紙袋飼料については、飼料倉庫内での燻蒸消毒などとともに、分娩舎に

入れる前に表面の消毒をする。

6) 野生動物対策

野生動物については、豚舎内へは勿論のこと、農場敷地内への侵入防止にも努める必

要がある。

7) 清浄化対策あるいはコントロール対策

コマーシャル農場の場合、まずは清浄化ではなく、コントロールに重点化すべきである。

すなわち、母豚の抵抗力をつけ、分娩後の新生子豚の死亡率を軽減化させることである。

よって、ワクチン接種は推奨される。

それに対して、GP農場や種豚センターなどでは育種改良上絶えさせてはならない子豚

の分娩予定がない限り、ワクチン接種なしで清浄化維持に努める必要がある。母豚、子豚、

育成豚あるいは肥育豚のどのステージが発生しても、GP 農場は発生農場のレッテルが貼

られ、豚の出荷を自粛する必要性が出てくるからである。PED の陰性証明の基準はまだな

いが、2週間以上空けて複数回の糞便の PCR検査で陰性、血中抗体価 2 倍未満が求め

られるだろう。よって、コマーシャル農場以上のバイオセキュリティの強化が求められる。

8) 消毒ポイント

流行・拡大のリスクがある場合には、新たな消毒ポ

イントを公道に設置する(写真 7)。これは口蹄疫発生

時の流行・拡大を阻止するための教訓を活かした防

疫措置である。地域のウイルス量を軽減化するため、

トラックなどの運送関連拡大阻止には有用である。し

かし、農場に向かう飼料運搬車、と畜場に向かう出荷

豚を積んだトラック、既発生農場と未発生農場からのト

ラックが消毒ポイントなどでクロスしてはならない。

8. 各道県調査事例

1) 沖縄県

2013年 9月 2日に沖縄県の養豚場の妊娠ストールにおいて、嘔吐･下痢を呈する母豚 2

頭が確認され、その後、9月 4日から 16日の間に哺乳豚が嘔吐と黄色水様性下痢を呈し、

55頭死亡した。その後、2014年 1月 7日に 2例目が発生し、計 4件発生した。第 1例目と

4例目は北米型 PEDウイルス株であったが、第 2例目と 3例目は、INDELs 型 PEDウイル

ス株であった。これらの発生の間隔が長いことやウイルス株のタイプが異なることから、沖縄

県には複数回の PED ウイルスの侵入があったと推察された 7)。

写真 7. 消毒ポイント

- 18 -

また、INDELs 型 PED ウイルス株は沖縄県の他、岡山県 1 例目、高知県の 1、2 および

3 例目、佐賀県の 5 および 9 例目、大分県の 3 例目、宮城県の 1 例目で確認されており、

熊本県の 8 および 9 例目についても疫学的に疑わしい。これらの事例について、疫学関連

を調査すると新たな侵入･拡大要因が明らかになる可能性がある 7) 。

2) 茨城県

2013年11月～2014年4月で、茨城県内において、延べ358戸、101,640ドーズのPEDワク

チンが供給されていた。茨城県養豚農家戸数416戸、母豚総数51,800頭（2013年2月現在）

から、県内の推定接種率を算出すると、戸数ベースで358/416＝86.1％、頭数ベースで

（101,640/2）/51,800＝98.1％であった7)。

また、PED浸潤状況調査において、2013年12月以降これまでに164農場1,570頭の中和

抗体検査を実施し、非発生4農場で抗体価および抗体陽性率が高い農場が確認された。う

ち2農場は県外の発生農場から豚を導入している肥育農場であった。別の2農場のうち1農

場は4例目と豚の導入で関連がある農場で、もう1農場は県内外の発生農場と同じ県内のと

畜場に出荷していた7)。

豚の飼養密度が高いにも関わらず、発生が8件と、発生が拡大していない理由として、11

月の発生直後、多くの養豚場でPEDワクチンを速やかに接種したため、免疫付与されてい

る豚が多かったことが考えられる。

また、もう一つの要因として、次のことも考えられた。豚の出荷に際して、自農場トラックで

あるいは、業者委託する場合も他農場との共同利用があまりなかった(私信)。このことは防

疫上、交差汚染が防止され、リスクが低くなる。

3) 千葉県

2例目の半径5km以内には88戸の養豚農家がある密集地帯であり、養豚農家間の距離

が短いこと、複数の農場でと畜場や死亡獣畜回収業者が共通していたことなどから、感染拡

大要因は複数考えられた7)。

4) 鹿児島

発生農場では、共通の県内の市場や非発生農場から発生前に豚を導入しているケース

が認められた。また、発生農場間での豚の移動も認められた7)。

26例目は徳之島地域での初発生事例であるが、当該農場は南薩地域にある県内の非発

生農場から発症2日前に肥育豚を導入しており、当該導入豚で発症が認められた。なお、

当該導入豚の発症から5日後に家保が導入元農場の立入検査およびPCR検査を実施し、

陰性が確認された。出荷豚は豚輸送コンテナで導入元農場から出荷業者車両、船舶、自

家用車を経て農場に輸送されていた。なお、導入元農場からの出荷業者は県内複数の発

生農場（2、7、9、21例目等）で利用があった。輸送に使用されるコンテナの消毒は実施され

ておらず、農場入場時の車両消毒等も実施されていなかった7)。本事例は、未発生農場か

ら未発生農場への未感染豚が輸送されている途中で、PEDウイルスに汚染した輸送コンテ

ナ内で感染し、輸送先農場で発症したと考えられたケースであった。

- 19 -

5) 福島県

バイオセキュリティレベルが高いと考えられる独立行政法人家畜改良センターの農場で、

2014年 4月 6日に、分娩豚舎の豚舎中央付近の豚房の育成豚１頭で軟便がみられた。当

時哺乳豚がいたが、初発は育成豚であった。農場敷地内の初発部位に特徴があり、侵入経

路として、米国産豚血漿タンパクが含まれていた子豚用前期飼料の可能性があったが、当

該飼料については PCR検査陰性であった 7)。

6) 北海道

道南地域の１例目農場では、2014年４月10日の午後、分娩舎１室内の2部屋（１部屋に母

豚45頭飼養）で40腹の哺乳豚（10～25日齢）に下痢・嘔吐を確認された。子豚には米国産

豚血漿タンパクが含まれる顆粒状の飼料が給与されていた。当該飼料は加熱処理が実施さ

れており、バラで輸送されていた。飼料は週4回の頻度で農場内に搬入されており、飼料運

搬業者は衛生管理区域内への立入時、車両はタイヤを含む車両全体の噴霧消毒を実施し、

作業者は更衣、靴の履替え、靴および手指消毒を実施していた。本農場への侵入経路とし

て、米国産豚血漿タンパクが含まれた飼料の可能性があったが、明らかとはならなかった7)。

9. 今後の課題

1) 国内の PED ウイルスの遺伝子解析で、ウイルスの伝播経路の明確化。

2) PED ウイルス豚感染試験で感染豚体内のウイルスの動態および病原性等の明確化。

3) 他の発生国および地域の検討結果や新たな知見の情報収集・解析、公表。

4) 発生および非発生農場の衛生管理の比較･解析、公表。

5) 強制馴致の成功と失敗事例について、その手技、投与ウイルス量、環境中のウイルス

量、他病原体の感染有無など情報収集・解析、公表。

6) 血漿タンパク不含飼料による子豚の体調を注視。

7) より有効な PED ワクチンの開発。経口ワクチンの開発。

10. おわりに

PED は過去にもパンデミック的越境性の流行・拡大を起こしている。それは 1970 年代

前半に英国やベルギーで新型コロナウイルス関与の下痢症として報告され 14)、欧州各国

に拡大し、日本を含めたアジアにも広く伝播し、拡大した 14)。その時は、米国には侵入しな

かった。そして、1990年代、韓国と日本でアウトブレイクが起きた時には、欧州でも PEDは

離乳後下痢の一つとして常在していたが、哺乳豚の高致死的な流行は発生していない。

現在でも欧州ではワクチン開発が求められるような監視伝染病とはなっていない。PED ウ

イルスの性状は大きくは変化しておらず、PED の流行･拡大は養豚形態・流通の違いも要

因の一つと考えられた。欧州や米国、さらに日本を含めたアジアにおける養豚形態や流

通の実態についての比較検討が、今後の PED の防疫を推進するうえで必要と思われる。

一方、PED と酷似している TGE についてはワクチンコントロールが評価され、米国でも国

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内でも強制馴致対応はされていない。即ち、PED対策としても TGE ワクチンと同等かそれ

以上のワクチン開発が急務であると考えられる。

なお、農林水産省は 2014 年 10 月に PED 対策に関して、行政機関、農家、畜産関係

者が留意すべき防疫対策を整理し、飼養衛生管理基準の遵守及びワクチンの適正使用

を基本とした「豚流行性下痢(PED)防疫マニュアル」10）を新たに規定した。

11. 引用文献

1) Hesse D. et al. (2013) Tissue localization, shedding, virus carriage, antibody response, and

aerosol transmission of Porcine Epidemic Diarrhea Virus (PEDV) following inoculation of

feeder pigs. AASV Research Updates 2013,#13-228

（https://www.aasv.org/pedv/research/13_228.pdf）

2) Jung K. et al. (2014) Pathology of US porcine epidemic diarrhea virus strain PC21A in

gnotobiotic pigs. Emerg Infect Dis. 20(4)

3) 兼子松義ら(1998) 愛知県における豚流行性下痢(PED)の中和抗体保有状況.臨床獣医,

16: 46-48.

4) Lowe J. et al. (2014) Role of transportation in spread of porcine epidemic diarrhea virus

infection. Emerg Infect Dis, 20(5)

5) 農林水産省消費･安全局動物衛生課 (2014) 豚流行性下痢 (PED)の発生状況 .

http://www.maff.go.jp/j/syouan/douei/ped/pdf/141221_ped_tousuu_1310.pdf

6) 農林水産省消費･安全局動物衛生課(2014) 世界での豚流行性下痢の発生状況につい

て. http://www.maff.go.jp/j/syouan/douei/ped/pdf/ped_world.pdf

7) 農林水産省消費･安全局動物衛生課(2014) 豚流行性下痢(PED)の疫学調査中間取りま

とめ. http://www.maff.go.jp/j/syouan/douei/ped/pdf/ped_ekigaku_chukan.pdf

8) 農林水産省家畜衛生試験場九州支場(1997) 豚流行性下痢(PED)の血清学的診断に関

する緊急調査研究実施報告書, 4-10.

9) 農林水産省大臣官房統計部(2013) 農林水産統計, 畜産統計,

http://www.maff.go.jp/j/tokei/kouhyou/tikusan/pdf/tikusan_13.pdf#search='%E7%95%9C%

E7%94%A3%E7%B5%B1%E8%A8%88'

10) 農林水産省(2014)．豚流行性下痢(PED)防疫マニュアル、

http://mailmag.maff.go.jp/c?c=5951&m=7962&v=881c9b93

11) 宮﨑綾子ら(2012) 豚流行性下痢(PED). ピッグジャーナル, 4:24-25

12) 宮﨑綾子ら(2014). 豚流行性下痢(PED)の現状と学術的知見. 豚病会報, 64: 15-24.

13) Pasick J. et al. (2014) Transbound Emerg Dis. 612

14) Pensaert MB, et al. (2006) Porcine Epidemic Diarrhea. In: Straw BE, et al., eds. Diseases of

Swine. 9th ed. P367–372, Blackwell Publishing, Ames, Iowa.

15) Scott D. et al. (2014) An evaluation of contaminated complete feed as a vehicle for porcine

- 21 -

epidemic diarrhea virus infection of naïve pigs following consumption via natural feeding

behavior: proof of concept. Vet Res,10:176

16) Sueyoshi, M. et al. (1995) An immunohistochemical investigation of porcine epidemic

diarrhoea. J Comp Pathol, 113:59-67.

17) Sueyoshi M. et al. (1996) Concurrent infection with porcine reproductive and respiratory

syndrome (PRRS) virus and porcine epidemic diarrhea (PED) virus in pigs. The proceeding

of 77th Annual Meeting of the CRWAD. Chicago. P37.

18) 末吉益雄(1996) 豚流行性下痢(PED)の発生状況と防除対策. 家畜診療, 399:27-32.

19) 津田知幸ら(1997) 豚流行性下痢(PED)ウイルスの分離. 家畜衛生研究成果情報. 10: 1-2.

20) 津田知幸ら(1997) 豚流行性下痢の診断法の開発. 農林水産省家畜衛生試験場研究報

告. 104:33-35.