JASS12「屋根工事」は 1958 年に制定された．第１次改定は 30 余年を経た 1990 年に行われ，実

質的に全面的な書直しがなされた．また，この時から解説付きになった．第２次改定は 2004 年に

行われた．この時は，1995 年兵庫県南部地震をはじめとする地震や強風災害を契機とした屋根葺

工法の見直しがなされた．また，住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）の制定（1999 年）

など，住宅の品質や性能に関する社会的要求の高まりを背景に，「屋根工事の目標性能」，「工事共

通事項」の節が新設された．

今回は第３次の改定であり，前回改定から16年を経る．この間，2004年には観測史上最多（10回）

の台風上陸数が記録されて，屋根を始めとする非構造部材の顕著な被害が発生したことを受け，本

会においても 2006 年に特別研究委員会を設置して対応に取り組んだ．また，2011 年東北地方太平

洋沖地震，2016 年熊本地震などにおいても大きな屋根被害が生じた．社会的には，長期優良住宅

の普及の促進に関する法律の制定（2008 年）および関連品確法の改定，住生活基本法の制定（2009

年），建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律の制定（2015 年）などがあった．これらを

背景にして，屋根の諸性能，特に，住宅の長期利用を前提とした構造性能，耐久性能，維持・保全

性能などに対する要求が高まってきている．

本会材料施工委員会では，2014 年度の改定準備ワーキンググループを経て，2015 年度に

「JASS12　屋根工事改定小委員会」を設置し，また下部に「JASS12　技術検討ワーキンググループ」，

「JASS12　執筆ワーキンググループ」を設けて，2004 年版を骨子としながら上述の変化を反映さ

せるように，改定作業を進めてきた．2018 年 12 月に一応の改定原案を得たので，本会所定のルー

ルに従い，小委員会の上部組織である内外装工事運営委員会，材料施工委員会において査読を行っ

た．ここで提示された意見を基に修正を加え，2019 年 12 月には最終案をとりまとめたので，この

たびの刊行の運びとなった．

今回の改定の要点と趣旨は，以下のとおりである．

（１）　「１節　総則」の用語の定義の拡充

（２）　「２節　屋根工事の目標性能」の拡充

前回（2004 年第２次）改定の際，JASS12 では，他の JASS に先駆けて工事の目標性能を記述し，

その後，これが材料施工系の JASS の標準的な形式として踏襲されている．今回の改定では，前述

のような屋根の諸性能に対する要求（あるいは目標設定）の高まりを鑑み，本節の記述を大幅に改

定，拡充を図った．主要な改定内容は，以下のとおりである．

・2004 年版にあった基本的性能，二次的性能の用語は廃止した．

・耐風圧性能は，構造計算によることを標準とした．

・耐久性能において，対象となる屋根葺工法について，目標とする屋根葺材の更新までの期間を

JASS 12　屋根工事標準仕様書改定の序－ 2020年６月改定版－

設定し，各節で記述するようにした．また，高耐久仕様の目標性能を新たに設けた．

・維持・保全性能を新設した．対象となる屋根葺工法について，メンテナンススケジュールを設

定し，各節で記述するようにした．

・遮熱性能，対雪性能を新設した．

（３）　「４節　下地」の内容改定

野地板上に設置される断熱下地を新設した．通常の屋根断熱はたるき間に設置され屋根工事に含

まれないが，近年は，意匠性，耐久性能，断熱性能などの向上を図るために，野地板上に外張断熱

を行う事例も増えてきた．この場合は，屋根の下地工事として記載することにした．

（４）　「５節　下葺」の内容改定

アスファルト系の下葺に並んで，近年採用が増えてきた透湿ルーフィング葺を標準仕様として採

用した．

（５）　「６節　瓦葺」の内容改定

住宅の長寿命化に対応するため，産学官共同で研究開発された屋根通気下地構法を基にした仕様

について，新規に高耐久仕様として記述した．

（６）　「11 節　折板葺」対象工法の追加

2004 年版で特殊工法として取上げた二重折板葺は，標準工法として追加した．

（７）　「14 節　とい（樋）」の内容改定

といの要求条件として排水性能を明記し，2004 年版のドレンに関する記述を削除した．

（８）　「15 節　棟換気（屋根換気）」の新設

小屋裏結露などに起因する，屋根構造の劣化などの重大な事故が多く報告されており，十分な屋

根換気が必要とされる．また，品確法の住宅性能表示においても，劣化の軽減措置として小屋裏換

気が要求されている．小屋裏換気の給気，排気口の工事のうち，屋根頂部または頂部付近に設ける

棟換気の設置は屋根工事に含まれるため，新たに節を設けた．

（９）　参考資料の整備

2004 年版の参考資料では，「屋根の防水性能の検証において屋根葺材の水密区分の判定に用いる

評価試験方法（案）」を提案したが，実質的にこの方法が周知され標準となってきたため，修正を

加えたうえで「（案）」を削除した．

一方，やはり 2004 年版で提案した「屋根の防水性能の検証において下葺材の止水性の判定に用

いる評価試験方法（案）」は，同趣旨の試験方法が業界規格および透湿防水シートの JIS に制定さ

れたため，削除した．代わりに，「参考資料６．屋根の防水性能の検証において下葺材の施工条件

に応じて判定するための評価試験方法（案）」を提案した．

また，2004 年版の参考資料に記載していた「棟換気」を JASS 本体の節に格上げしたが，給気

口と排気口の組合せとして機能する屋根換気については，屋根工事の範囲に含まれない内容も重要

であることから，「参考資料４．軒用換気部材」として掲載した．

2020 年６月

日本建築学会

JASS 12「屋根工事」は 1985 年に制定され，1990 年に第１次改定が行われたが，実質的には全

面的な書き直しであり，また，この時から解説付きになっている．

今回は第２次の改定にあたるが，前回の改定から 10 年以上が経過しており，その間に工事内容

全般が変化するとともに，1995 年兵庫県南部地震を始めとする数次の地震あるいは強風による屋

根構造の被災を契機として，屋根葺構法の見直しが行われ，また，建築基準の大幅な改正や，住宅

の品質確保の促進等に関する法律，いわゆる品確法の制定など，工事の背景面でも少なからぬ変化

があった．

本会材料施工委員会では 2001 年度に小委員会を設置して，旧版を骨子としながら，これらの変

化を反映させるべく見直し作業を進めた．2003 年３月には一応の改定原案を得たので，本会所定

のルールに従い，委員会の上部組織において２段階の査読を行った．ここで提示された意見を基に

修正を加え，９月には最終案をとりまとめたので，このたび出版の運びとなった．

今回の改定の要点と趣旨は以下のとおりである．

（１）　「２節　屋根工事の目標性能」の新設

建築基準の性能規定化，品確法の性能表示制度など，建築生産における性能明確化の動向に鑑み，

今回の改定で初めて工事の目標性能に関する記述を加えた．その最大の動機となったのは，これま

での JASS の記述が，材料工法は明記されていても，それによって達成されうる性能がまったく不

明であったことに対する反省である．

本節では，一般の屋根工事で目標とすべき基本的および二次的性能事項を挙げ，屋根材種別ごと

の適用を示すとともに，標準仕様書として想定する性能の具体的な内容とレベルを極力定量的な表

現で示し，さらにその検証方法について述べている．

また，６節以下の各屋根葺材ごとの工事仕様記述において，適用範囲に続いて「標準目標性能」

の項を設け，２節の記述内容に関する屋根葺材独自の特例や補足事項を記述するようにした．

なお，本節の新設および記述の方向性の決定については，JASS 全体に関わる問題であり，改定

の中間段階で材料施工委員会および関連の内外装工事運営委員会，標準仕様書運営委員会に内容に

ついて報告を行い，基本的な合意を得た上で作業を進めた．

（２）　「３節　工事共通事項」の新設

旧版では「１節　総則」に記述していた工事の計画と管理，材料，施工，検査などに関する共通

的事項を節として独立させた．これは，設計者が施工者に指示する文書としての仕様書の性格をよ

り明確化させようとしたもので，他の JASS にも準じている．

（３）　「４節　下地」の新設

屋根工事では下地の材料，工法，施工品質が屋根全体の性能，品質に大きく関わるが，旧版では

JASS 12屋根工事標準仕様書改定の序――2004年２月改定版――

慣行的な工事範囲において下地の扱いが屋根葺材ごとに異なることから，記述の範囲外としていた．

今回の改定では，下地の共通的事項を節として独立させ，さらに要求条件を明確化することにより，

下地工事の適正化，品質確保を図った．

（４）　「５節　下葺」の内容改定

下葺についても要求条件を明確化し，そのうち止水性，耐久性については，検証方法を明記した．

材料については改質アスファルトルーフィングを標準として追加する一方，アスファルトフェル

トを記述から削除した．また，樹皮葺，こけら板葺は本節から削除し，これらの仕様が該当する屋

根葺材の節で触れることとした．

（５）　「７節　プレスセメント瓦葺」名称変更

旧版「厚形スレート葺」を，使用材料の JIS 名称変更に伴い，「プレスセメント瓦葺」とした．

（６）　瓦類の留付け工法の見直し

「６節　粘土瓦葺」，「７節　プレスセメント瓦葺」における瓦類の留付け工法の記述は，旧版で

はおおむね昭和 46 年建設省告示第 109 号の規定に準じた内容となっていたが，耐風，耐震に関す

る目標性能の設定に伴い，瓦の緊結工法はこれに対応するものとし，より詳細に記述した．

（７）　「９節　繊維強化セメント板（スレート波板）葺」名称変更

旧版「波形石綿スレート葺」を，使用材料の JIS 名称変更に伴い，「繊維強化セメント板（スレー

ト波板）葺とした．

（８）　「10 節　金属板葺」対象工法の変更

旧版に記載されている「心木あり瓦棒葺」，「波板葺」は，実施例がほとんどなくなったため削除

した．これに代わり，「横葺」，「平滑葺」の２工法に関する記述を追加した．

（９）　「13 節　アスファルトシングル葺」の新設等

建築基準法の防火関連規定が性能規定化されたことに伴い，今後は市街地建物の屋根にも使用の

増加が予期されるアスファルトシングルによる屋根工事の節を新たに設けた．なお，前回の改定時

に適用例が少ないため適用範囲から除外した「天然スレート葺」については，今回も実施例がまれ

であることから扱わないこととした．

（10）　参考資料の整備

屋根の付随物として使用頻度が高く，工事仕様の明確化が望まれる「雪止め」，「天窓」，「換気棟」

については，製品の種類が多く，標準仕様として記述することが難しいため，材料工法の要点およ

び目標事項を参考資料に収録することとした．

また，「２節　屋根工事の目標性能」で記述している防水性能の検証に関して，建築構成材の防

水性に関わる既存の標準試験方法が適用しにくいため，新たに「屋根の防水性能の検証において屋

根葺材の水密区分の判定に用いる評価試験方法（案）」および「屋根の防水性能の検証において下

葺材の止水性の判定に用いる評価試験方法（案）」を提案し，本文の付属書としての位置づけで参

考資料に収録した．

（11）　その他

2000 年の建築基準法改正で，屋根葺材についても構造計算による安全性の確認が求められるケー

スが増えることに伴い．６節以下の各屋根葺材の工法について，具体的な工法と耐風圧性能，耐震

性能の関連性およびその検証手段を現在の知見の範囲で極力明示すべく努めた．

改定作業には，最新の工事内容と規格，関係各団体の意見を反映させて進めたが，なお不備の点，

実情に合わない点が出てくるかもしれない．問題の大小にかかわらずご意見をお寄せ願いたい．

本仕様書が設計者および施工者によって適切に運用され，より良い屋根工事の実現に資すること

を願うものである．

　2004 年２月

日本建築学会　

JASS 12 屋根工事標準仕様書は 1958 年に最初に制定されて以来，今日に至るまで一度も改定さ

れなかった．このように長い間改定が行われなかったのは，当時屋根葺材料の種類やそれを用いる

部位の規模，構成が比較的限定されており，また，大部分の工事が伝統的工法の踏襲という形を

とって進められてきたためと考えられる．

しかし，制定後 30 年を経る間に，建築設計の傾向や建築工事をめぐる材料・労務の環境は大き

く変貌し，屋根葺材料や工法にも大きい変化が表れた．本仕様書の適用範囲，内容にも実状に合わ

ない面が多くなり，本委員会では 1981 年に小委員会を設置して抜本的な見直し作業を進めた．

1988 年には一応の改定原案を得，その抜粋を建築雑誌の 1988 年７月号に公表した．小委員会では

引続き解説文の執筆を進めながら，細部について検討を重ね，このたび解説付きで改定版の出版の

運びとなった．

今回の改定の要点と趣旨は以下の通りである．

１．仕様書全般を通じての改定点

１）従来，A種，B種，C種の３段階となっていた工事種別の区分を廃止し，１種類のみとした．

これは，良質の材料や各種施工手段の普及に伴い，全般的な工事水準の向上が期待できるよう

になったこと，および仕様の単純化を考慮したものである．

２）主として屋根葺材の変遷に対応するため，以下に示すような節構造と適用範囲の変更を行っ

た．

ａ．現行８節石綿セメント板ぶき（平板を用いる工法）は，現在使用例がまれであるため，適用

範囲から除外した．また，10 節天然スレートぶきは，ほとんど行われなくなった後，最近復

活の傾向が見られるが適用例は少数であるので同様に除外した．

ｂ．現行仕様書の制定後に普及したため，これまで全く扱われていなかった住宅用屋根スレート

葺，折板葺について，それぞれ独立の節を設けた．

ｃ．現行６節かわらぶきでは，材料に粘土瓦の他，セメント瓦，プレスセメント瓦を含んでいる

が，セメント瓦は現在生産されておらず，プレセメント瓦は別の節で扱う厚型スレートと同種

の材料と見なされることから．これらの材料を対象から外し，粘土瓦葺に限定した．

ｄ．現行３節亜鉛めっき鋼板波板ぶき．４節銅板ぶき．５節軽金属板ぶき，工法に関して共通点

の多い工事が異なる節にわたって記述され，他の工事と統一性を欠くこと，また屋根に使用さ

れる金属板の種類が多様になっていることから，金属板葺（銅板葺を除く）として一つの節に

まとめた．

ｅ．ただし，銅板葺は意匠，工法上，他の金属板葺と異なる点が多いため，従来通り別個の節で

扱った．

JASS 12屋根工事標準仕様書改定の序――1990年３月改定版――

ｆ．現行 11 節金属とい工事は，鋼板製樋のみに適用しているが，銅板を含む他種の金属板製，

および塩化ビニル製の樋をも対象とし，樋全般を扱う節を設けた．

ｇ．一般事項および特記仕様に関する節を新たに設けた．

２．工事種別ごとの主な改定点および記述のポイント

ａ．下　　　葺

材料として合成高分子系シート葺を追加した．アスファルトルーフィング葺，同フェルト葺

については重ね寸法を大きくした．

ｂ．粘 土 瓦 葺

引掛け桟瓦葺工法と土葺工法を併記した．瓦留付け釘，緊結線の材質を鋼，ステンレス，黄

銅に限定した．急勾配下地の場合の留付け工法，RC，鉄骨下地に対する特殊工法の記述を追

加した．

ｃ．厚型スレート葺（プレスセメント瓦葺）

打込み釘の寸法に関する記述を改めた．

ｄ．住宅用屋根スレート葺（新設）

JIS A 5423（住宅屋根用化粧石綿スレート）の規定による屋根スレートを用いる工事に適用

し，材料，留付け金物，葺き方および留付け工法，各部納まり工法について記述した．

ｅ．波形石綿スレート葺

材料として，小波板を除き，中波板を加えた．縦重ね寸法は現行仕様書では屋根勾配に応じ

て異なる寸法を採ることとしているが，これを原則として一定とし，母屋間隔と軒の出寸法か

ら波板長さを選択するように改めた．横重ねリブ波板で１山，ほかは 1.5 山とした．また，強

風地域における増し留めの規定を追加した．

ｆ．金属板葺（銅板葺を除く）

板の材質として，塗装溶接亜鉛めっき鋼板および鋼帯，溶融アルミニウムめっき鋼板，冷間

圧延ステンレス鋼板および鋼帯，塗装ステンレス鋼板，ポリ塩化ビニル金属積層板を追加した．

最低板厚を 0.35mmとした．留付け釘，ボルト等の材質も使用する板に応じて規定した．

葺き方の種別として，現在行われることが少ないひし葺は除外し，瓦棒葺については心木あ

り瓦棒葺のほか．心木なし長尺瓦棒葺を追加した．また立平葺，蟻掛け葺を追加した．各葺き

方ごとに板裁ち寸法の標準を示した．各部工法は葺き方種別ごとに記載し，明確化を図った．

また，心木なし長尺瓦棒葺については，木造下地のほか，鉄骨下地の場合の工法についても記

述した．波板葺の縦重ね寸法を勾配によらず一定値に，また横重ねを３山にそれぞれ改めた．

ｇ．銅　板　葺

銅板の材質を規定した．板厚は 0.30mmを最低とした．固定釘，ねじ，ボルト類の材質を銅，

銅合金またはステンレスとした．また，一文字葺，瓦棒葺．スタンディングシーム葺，段葺の

各葺き方について，板裁ち，加工，はぜ寸法．葺き工法，各部納まり工法の記述を示した．

ｈ．折板葺（新設）

板の材質，板厚．接合用部品，その他の部品，板加工，各部納まり工法についての規定を示

した．

ｉ．樋

設備配管工事に含まれるものについては適用範囲から除外した．樋の材料について，溶融亜

鉛めっき鋼板のほか，各種の金属板，銅板，塩化ビニル樹脂の材質の規定を示した．また，樋

の取付けに用いるねじ，ナット，ボルト，線，樋受け金物等の材質・寸法を樋の材質・寸法に

応じて規定した．

銅板製，塩化ビニル製樋の工法について記述を追加した．勾配の極めてゆるい谷樋（陸谷樋）

に関する記述を追加し，最小板厚のほか，本体の工法，下地，エキスパンション，溢水口，防

塵網について示した．

屋根葺工事の場合，同じ屋根を対象部位とする防水工事に比べて，施行の良否もさることながら

納まりの適，不適が性能を左右する面が多い．各納まり部を構成する材料の形態や配置，組合せそ

のものが不適切であれば，如何に入念な施工が行われても無意味である．本仕様書の記述が一部，

本来設計図面に表示されるべき納まり構成の詳細に立ち入りすぎたきらいがあるとすれば，それは

このような理由に基づくものであり，葺き屋根構法に関する設計指針がない現状ではやむを得ない

ことと考えている．この点に関しては将来検討の余地があろう．

本仕様書は改定版とはいえ，ほとんど全面的に書き改められたものである．改定作業には十分時

間をかけ，最近の技術の動向と，関係各団体の意見を反映させて進めたが，なお不備の点，実状に

合わない点が出てくるかもしれない．問題の大小にかかわらず御意見をお寄せ願いたい．

本仕様書が設計者および施工者によって適切に運用され，より良い屋根工事の実現に資すること

を願うものである．

　1990 年３月

日本建築学会　

発刊時の序

本会は，去る大正 12 年に建築施工技術の向上を図るため，委員会を設けて，仕様書の標準化に

着手致しました．以来昭和 16 年までの間に，建築主体工事に関しては 16 の標準仕様書が作られ逐

次会誌をもって発表されたのであります．その間においても技術の進歩，材料の変遷等に即して，

改正が企てられましたが，当時緊迫化を辿りつつあった内外の諸情勢は，それを果たさしめないま

ま遂に終戦を迎えたので，仕様書の改正を断念し，委員会も廃止して終わったのであります．

終戦後の混乱無秩序は，応急需要と相俟って，低劣な質の建築生産がなされて，真の建築復興の

将来は実に暗澹たるものでありました．しかるに進駐軍施設の建築需要が盛んになるに及んで，否

応なしに海外技術の移入が行われるようになって，これが戦時中に低下したわが建築技術の恢復に

多大の刺戟を与えたことは事実として認めない訳には行かなかったのであります．

昭和 24 年頃からは，国力も稍恢復を見せたので，従って建築物の質的改善の要請が起って参り，

翌25年５月には，建築基準法が制定実施に移されて質の向上が法的にも要求されるようになりました．

それに先だって，いわゆるビルブームの兆が現われ始めましたが，25 年２月建築制限がほとん

ど廃止されてからは，永らく抑制下にあったビル建築が一斉に勃興したので，これに対処するため

にも，施工技術の高度化が要求されるに至ったのであります．そればかりでなく，わが国が戦争の

ために空白にした 10 年間と，この間の海外における建築技術の著しい進歩に鑑みても，当然施工

技術の合理的改善を行わなければならない情勢にあったのであります．即ち経済性を基調に，移入

技術の応用，わが国における研究成果の活用等によって，簡易化・機械化を図ることが当面の重要

な課題となって来たのであります．

本会においては，これらの重要性を考慮し，昭和 26 年５月には，標準仕様書の全面的更改と材

料企画の調査を目的とする「材料施工規準委員会」を設け，広く建築界各層の技術者および設備技

術者等約 230 名を委員に御依頼して発足願ったのであります．

幸に委員長始め委員各位の熱誠なる御努力が実を結び，逐次発表を見るに至りましたことは建築

界のためにも，誠に欣ばしいことであります．この仕様書が一段階となって，今後益々施工技術の

進歩改善が期待される点は決して尠くないと信じます．

本会においても，本事業が建築界に大きな期待をもたれていることを察知致しまして，28 年度

事業としてこの仕様書による講習会を全国的に催し，速かな普及に資することに致しました．その

ため解説の執筆など委員各位の御多忙を知りつつも相当御無理を願った点の多くあることを恐縮に

存じております．

本書の刊行に当りまして，委員各位の御尽力はさることながら，これを御支援御協力せられまし

た会員初め官民各方面の職場に対しましては深甚な謝意を表しますとともに，この仕様書の普及実

行に一層の御協力をたまわらんことを望んで己まない次第であります．

　昭和 28 年 11 月

日本建築学会　

建築工事標準仕様書制定の趣旨と執筆方針

⑴　日本建築学会は，建築工事標準仕様書を制定し，社会に対して刊行する．この仕様書は，

JASS（Japanese Architectural Standard Specification）と略称し，工事種別毎に章名をつけた

番号を付す．

⑵　日本建築学会が建築工事標準仕様書を刊行する目的は，わが国で造られる建築物の品質の確保，

使用材料・工法・構法の標準化に資することにある．

⑶　建築工事標準仕様書は，建築物の施工（一部，設備等の製作・施工を含む）に際して，目標性

能やそれを具体化する技術的手段に関する標準モデルを示すものとする．

⑷　建築工事標準仕様書は，工事請負契約図書を構成する設計図書の一部として使用・引用できる

ものとする．

⑸　建築工事標準仕様書および同解説は，設計者が建築工事の具体的な仕様書を作成する際の参考

となるものとする．また，機関・団体がそれぞれの標準仕様書を作成する際の参考ともなるも

のとする．

⑹　建築工事標準仕様書および同解説は，中立性を保ちながら合理的・経済的な技術水準を示すも

のとする．また，その内容は会員間に広く合意を持って受け入れられるものとする．

⑺　建築工事標準仕様書および同解説は，技術に関する研究の進展，使用材料・工法・構法の進歩，

法令・規格の改正などを反映するものとする．

⑻　建築工事標準仕様書および同解説は，法令に適合するものとする．すなわち，法令で許容され

る水準は満足するものとする．

⑼　建築工事標準仕様書および同解説は，公的な諸規格をできる限り引用するものとする．

⑽　建築工事標準仕様書および同解説は，教育・啓発に役立つものとする．

　2017 年 11 月

日本建築学会　材料施工委員会　

「建築工事標準仕様書」（JASS）の発刊に際して

標準仕様書を作成することは，施工標準を決めようとすることであります．即ち合理的で経済的

な施工の一定標準を定め，これが普遍化を期待し，それによって一般建築物の質の向上を図ろうと

するのが，その目的であります．

先ず，その根本的方針としては，技術の進歩に即応し，新材料の利用，規格の尊重，新決定用語

の採用によって，時代に適合し，しかも飛躍に過ぎることのない様，官庁と謂わず，民間と謂わず，

建築界全体を通じて使用し得られる仕様書の決定版を得ようとするところに，目標を置いたのであ

ります．

この仕様書を成るべく短期間にまとめたく思ったためと，また専門中の専門知識を動員するため

に，調査委員会の構成は，細分科制を採り，14 の分科会を設け，独り建築主体工事に限らず機械，

電気などの設備工事をも含めた 33 章に亘る工事別仕様書の調査執筆に着手したのであります．

審議の方法は，前記 14 の分科会の外に，主査も参加する運用調整委員会を設け，分科会で作ら

れた夫々の原案を更に運用調整委員会にかけて，精粗・軽重などについての分科会相互間の均衡を

考え，総合的に検討を加え，その結果を，広く建築界の輿論に問うため，会誌に発表するほか，全

支部を始め全国に亘り 65 ケ所の連絡機関を設けて，忌惮のない御意見を求めたのであります．そ

れ等の結果は，再びこれを委員会に戻して，再検討を行ない，斯くして得た最終案を，本決定に運

ぶような方法をとったのであります．

幸に委員各位には公私共に御多忙であるにも拘らず，全く献身的な努力を傾けられまして，御蔭

をもって，昨 27 年８月号の会誌から逐次原案を発表することができたのであります．本書に載せ

た仕様書は上記の方法によって得た最終本決定の一部であります．

未だ全部の完成には到りませんが，一応成果をあげたものをもって学会が講習会を全国的に開か

れることになったため，原案作成委員の方々に重ねてその解説の執筆を煩わしました．時間の関係

もあって，それは執筆委員各自の責任において書かれたものでありますが，これによって，細目に

ついての制定の意図，内容などが正しく御理解願えることと思います．本委員会としては，将来仕

様書の完璧を期するために，実施上の御経験などを御申越戴いて，改善に改善を重ねる考えであり

ますから，今後とも格別の御協力を御願い致したいのであります．

なお，委員長を扶けられて，非常な御尽力を払われた委員各位を始め資料の御提供に，あるいは

連絡機関として成案に対しても貴重な御意見を御寄せ下さった全支部及び官公庁，建築事務所，建

築業者等の方々に対し，この機会をかりて厚く御礼申上げる次第であります．

　昭和 28 年 11 月

日本建築学会　材料施工規準委員会

委員長　下　元　　　連　

日本建築学会建築工事標準仕様書 制定調査方針

（目　　　的）

１．建築の質的向上と合理化を図るための適切な施工標準を作ることを目的とし，次の点を考慮し

て標準仕様書を体系づけた．

a．建築設計を拘束したり，統制したりしないが，統一して差支えない程度のものはなるべく一

定するように努めた．しかしそのため，施工技術の最低限度を割らないよう注意した．

b．施工技術の専門細分化が近来特に甚しい傾向にあるので建築技術者を始め多数の専門家の密

接な協力を得て，各専門分野の技術の有機的な繋りを保つと同時にそれ等専門技術の建築技術

への浸透を仕様書を通じて図ることにした．

c．技術に関する研究の進展，材料の進歩等に即応し，検討を経て成果を得たものは，なるべく

速やかに仕様書に織り込み，研究とその成果の活用とを直結して技術に進歩性をもたせた．

（用　　　途）

２．広く各方面の意見を徴して，官公庁，民間を問わず中央と地方とに拘らず各種構造の建物のい

ずれにも適応できるものとした．

（規格，計量，法令）

３．度量衡はメートル法を主とし，その他の計量が慣用されているものについては，括弧内に併記

した．

４．日本工業規格（JIS），日本標準規格（JES），その他の規格にあるものは規格を用い，公定規

格のないもので特に業界規格等を必要とするものについては，こだわらずに採用して，それ等と

の調整と活用とを図った．なお場合によっては，暫定的に日本建築学会規格をも作った．

５．建築基準法その他法令に関係ある事項は，法令に定められたところと背馳しないようにした．

（体裁，略称）

６．建築工事における一般的かつ共通的なものについて記述し，特殊な材料，工法，寸法ならびに

工法その他が数種類あるものはこれを羅列し，各工事毎に特記仕様書を附加してこれに設計者が

所要の事項を記入することにした．

７．この仕様書は JASS（Japanese Architectural Standard Specification）と略称し，章名の番号

と併記して用語の簡明化を図った．

「建築工事標準仕様書（JASS）」は学術，技術の進歩，材料の改善に即応せしめて，絶えず改訂を行おうとするものであるから，本仕様書を使用された経験による御意見を本会に御寄せ願い，その完璧を期すことに特に御協力願いたい．

材料施工委員会

　　委　員　長　　橘　高　義　典

　　幹　　　事　　黒　岩　秀　介　　輿　石　直　幸　　野　口　貴　文　　横　山　　　裕

　　委　　　員　　（略）

内外装工事運営委員会

　　主　　　査　　横　山　　　裕

　　幹　　　事　　高　橋　宏　樹　　永　井　香　織

　　委　　　員　　井　上　照　郷　　江　口　　　亨　　大久保　孝　昭　　大　澤　　　悟

　　　　　　　　　河　辺　伸　二　　北　垣　亮　馬　　栗　田　紀　之　　古　賀　一　八

　　　　　　　　　輿　石　直　幸　　近　藤　照　夫　　清　家　　　剛　　角　田　　　誠

　　　　　　　　　眞方山　美　穂　　本　橋　健　司　　和　田　　　環

JASS12屋根工事改定小委員会

　　主　　　査　　栗　田　紀　之

　　幹　　　事　　宮　村　雅　史　 （名　取　　　発）

　　委　　　員　　石　川　廣　三　　岩　城　邦　祐　　大　矢　重　文　　松　本　知　大

JASS12技術検討ワーキンググループ（2014年４月～2016年３月）

　　主　　　査　　栗　田　紀　之

　　幹　　　事　　名　取　　　発

　　委　　　員　　足　立　英　明　　岩　元　　　創　　神　谷　彦　二　　工　藤　幸　則

　　　　　　　　　近　藤　　　肇　　曽　根　　　聡　　西　田　俊　文　　福　重　裕　和

　　　　　　　　　牧　田　　　均　　若　菜　　　繁　　和　田　正　彦

JASS12執筆ワーキンググループ（2016年４月～2018年３月）

　　主　　　査　　栗　田　紀　之

　　幹　　　事　　名　取　　　発

　　委　　　員　　足　立　英　明　　石　本　貞　夫　　神　谷　彦　二　　工　藤　幸　則

　　　　　　　　　近　藤　　　肇　　坂　根　　　昇　　曽　根　　　聡　　西　田　俊　文

　　　　　　　　　山　崎　　　肇　　若　菜　　　繁　　和　田　正　彦

＊（　）は元委員

仕様書（第３次改定版）作成関係委員（2020 年７月）―（五十音・敬称略）―

解説執筆委員

　　　全 体 調 整 栗　田　紀　之　　石　川　廣　三

１節　総　　　則 石　川　廣　三　　栗　田　紀　之

２節　屋根工事の目標性能 栗　田　紀　之　　石　川　廣　三　　宮　村　雅　史

　 大　矢　重　文　　岩　城　邦　祐　　松　本　知　大

３節　工事共通事項 栗　田　紀　之

４節　下　　　地 岩　城　邦　祐　　若　菜　　　繁

５節　下　　　葺 山　崎　　　肇　　坂　根　　　昇

６節　粘 土 瓦 葺 足　立　英　明　　神　谷　彦　二

７節　プレスセメント瓦葺 曽　根　　　聡

８節　住宅屋根用化粧ストレート葺 西　田　俊　文

９節　繊維強化セメント板（スレー 石　本　貞　夫

　　　ト波板）葺

10節　金 属 板 葺 工　藤　幸　則

11節　折　版　葺 工　藤　幸　則

12節　銅　板　葺 和　田　正　彦

13節　アスファルトシングル葺 山　崎　　　肇

14節　と い（樋） 石　川　廣　三　　工　藤　幸　則

15節　棟換気（屋根換気） 近　藤　　　肇

16節　特　　　記 宮　村　雅　史

参考資料１ 神　谷　彦　二

参考資料２ 宮　村　雅　史

参考資料３ 栗　田　紀　之

参考資料４ 近　藤　　　肇

参考資料５ 石　川　廣　三

参考資料６ 石　川　廣　三

建築工事標準仕様書・同解説

JASS 12　屋根工事

目　　　次

１節　総　　　則

1.1　適 用 範 囲 1 75

1.2　用語の定義 1 75

２節　屋根工事の目標性能

2.1　総　　　則 5 80

2.2　目標性能の内容 5 82

2.3　目標性能の要件とレベルおよび検証方法 7 83

３節　工事共通事項

3.1　工事の計画と管理 12 106

3.2　材　　　料 12 107

3.3　施　　　工 13 108

3.4　防 水 養 生 14 110

3.5　検　　　査 14 110

４節　下　　　地

4.1　適 用 範 囲 14 111

4.2　要 求 条 件 14 111

4.3　材料および工法 15 111

５節　下　　　葺

5.1　適 用 範 囲 17 119

5.2　要 求 条 件 17 119

5.3　材　　　料 18 121

5.4　工　　　法 19 125

６節　粘 土 瓦 葺

6.1　適 用 範 囲 20 135

解　説ページ

本　文ページ

6.2　標準目標性能の要件とレベルおよび検証方法 20 135

6.3　材　　　料 21 139

6.4　工法（一般仕様） 23 148

6.5　工法（高耐久仕様） 24 157

７節　プレスセメント瓦葺

7.1　適 用 範 囲 25 165

7.2　標準目標性能の要件とレベルおよび検証方法 25 165

7.3　材　　　料 26 167

7.4　工　　　法 26 172

８節　住宅屋根用化粧スレート葺

8.1　適 用 範 囲 28 174

8.2　標準目標性能の要件とレベルおよび検証方法 28 174

8.3　材　　　料 28 176

8.4　工　　　法 29 178

９節　繊維強化セメント板（スレート波板）葺

9.1　適 用 範 囲 30 193

9.2　標準目標性能の要件とレベルおよび検証方法 30 193

9.3　材　　　料 31 196

9.4　工　　　法 31 199

10節　金 属 板 葺

10.1　適 用 範 囲 33 206

10.2　標準目標性能の要件とレベルおよび検証方法 33 206

10.3　材　　　料 34 209

10.4　平葺（一文字葺） 37 217

10.5　心木なし瓦棒葺 39 222

10.6　立て平葺および蟻掛葺 40 235

10.7　横　　　葺 41 240

10.8　平　滑　葺 42 248

11節　折　板　葺

11.1　適 用 範 囲 43 256

11.2　標準目標性能の要件とレベルおよび検証方法 43 257

11.3　材　　　料 44 260

11.4　加　　　工 47 268

11.5　工　　　法 47 271

11.6　二重折板葺 49 286

12節　銅　板　葺

12.1　適 用 範 囲 49 290

12.2　標準目標性能の要件とレベルおよび検証方法 49 290

12.3　材　　　料 50 292

12.4　平葺（一文字葺） 51 296

12.5　心木あり瓦棒葺 52 310

12.6　スタンディングシーム葺 53 319

12.7　段　　　葺 54 324

13節　アスファルトシングル葺

13.1　適 用 範 囲 55 329

13.2　標準目標性能の要件とレベルおよび検証方法 55 329

13.3　材　　　料 56 333

13.4　工　　　法 56 335

14節　と い（樋）

14.1　適 用 範 囲 58 342

14.2　要 求 条 件 58 343

14.3　材　　　料 58 347

14.4　といの加工と取付け 60 353

14.5　谷どい（陸谷どい） 63 367

15節　棟換気（屋根換気）

15.1　適 用 範 囲 63 374

15.2　標準目標性能の要件とレベルおよび検証方法 63 375

15.3　材　　　料 64 378

15.4　工　　　法 64 379

16節　特　　　記

16.1　総　　　則 65 384

16.2　特 記 事 項 65 384

参 考 資 料

参考資料 1．その他の葺材 395

参考資料 2．雪　止　め 396

参考資料 3．天　　　窓 402

参考資料 4．軒用換気部材 406

参考資料 5． 屋根の防水性能の検証において屋根葺材の水密区分の判定に用いる

評価試験方法 409

参考資料 6． 屋根の防水性能の検証において下葺材の止水性を施工条件に応じて判定する

ための評価試験方法（案） 417